求人情報詳細
PPH36 プロダクションプリント製品の組込ソフトウェア開発エンジニア
- 英語を使う仕事
- 完全週休2日制
- 年間休日120日以上
募集概要
| 企業名 | グローバル展開を担う大手電機機器メーカー |
|---|---|
| ポジション | PPH36 プロダクションプリント製品の組込ソフトウェア開発エンジニア |
| 年収 |
500万〜850万 ※経験・スキルを考慮の上、決定します。 ※昇給:年1回 / 賞与:年2回(6月・12月) |
| 募集背景 | 業容拡大による増員 |
| JOB-No. | 309498 |
仕事の内容
【仕事内容】
私たちのグループのミッションは、
ファームウェア(FW)で機能・性能を最大限に発揮させ、お客様の期待を超える製品サービスを提供することです。
具体的には下記の業務に従事して頂きます。
1)プロダクションプリント製品(デジタル印刷機)新製品の本体エンジン・オプションFWの開発
2)市場の既存製品に対する機能/品質向上・カスタマイズのFW開発
【事業内容】
・プロダクションプリント製品(デジタル印刷機)を中?としたプロフェッショナルプリント事業はコニカミノルタの基盤事業の1つです。デジタル印刷は、商業印刷分野で主流のオフセット印刷と?べて環境に優しいと?うことで、環境意識の?まりを背景に徐々にそのシェアを拡?しており、加えてラベル、パッケージ分野での活?、バリアブル印刷(可変印刷)の需要拡?によって成?が?込める分野です。その中?となるデジタル印刷機と周辺装置の開発だけでなく、印刷?程全体を管理するワークフローソリューションの開発・提供で世界中の印刷会社様の業務を?援させていただいてます。
【仕事の魅力/やりがい/将来のビジョン/期待する役割等】
紙、印刷需要が減ると?われて、随分経ちますが、デジタル印刷は拡?を続けています。環境意識を?く持たれるブランドオーナー様や印刷会社様と共に成?を続けられる分野だと考えてます。社内だけでの製品開発でなく、現場に赴いてお客様の声を聞いての開発というスタイルを取り?れてきていることから、共に成?する というのを実感できる業務であると考えてます。
【リモートワーク頻度について】
50%程度(業務プロセスに応じて、適宜相談可)
【転職者へのメッセージ】
製品開発を通じて、様々なスキルを?に付けることが出来る仕事です。また、デジタル印刷機の開発は、製品の?部のモジュール開発でなく、製品全体を?分達で開発することになり、製品企画から量産まで携わることが出来ることも非常に?きな魅?です。更に、量産後には積極的にお客様の声を現場(印刷会社等)で聞く という活動が最近は活発になっており、?分達の業務に対するフィードバックを直接聞けるというのは、非常にやり甲斐があり、次へのモチベーションにもなります。?緒に働きましょう
応募要件
| 必須条件 |
・組込ソフトウェア設計経験 3年以上 ・論理的思考を発揮して課題解決を推進するスキル |
|---|---|
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歓迎する 経験 |
・C?語・Pythonを活?してのソフトウェア開発技術(開発言語は応相談) ・CPUを含むハード周辺を含む組み込みSW開発経験 |
| 求める人材 |
担当キャリアアドバイザーより
ご登録でさらに詳しい情報が聞けます!
| チーム体制 |
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|---|---|
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メンバーの 平均 残業時間 |
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選考 プロセス |
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応募詳細
| 雇用形態 | 正社員 |
|---|---|
| 勤務地 | 東京都 |
| 勤務時間 |
9時15分〜17時40分 ※フレックスタイム制、裁量労働制、交替制勤務については別途設定 ※リモートワーク制度あり |
| 年収 |
500万〜850万 ※経験・スキルを考慮の上、決定します。 ※昇給:年1回 / 賞与:年2回(6月・12月) |
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待遇・ 福利厚生 |
健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険 |
| 休日・休暇 |
土曜日 日曜日 年末年始 夏期休暇 有給休暇 年次有給休暇(15~20日)、結婚休暇、育児休業制度、介護休業制度など ※年間休日日数:125日 |
この会社について
| 事業内容 |
材料・光学・微細加工・画像の4つのコア技術を基盤に、中核事業である情報機器や戦略事業のオプト(光デバイス)をはじめ、医療、印刷、計測機器などの事業を展開しています。 ●情報機器事業 ●オプト事業 ●ヘルスケア事業 ●印刷事業 ●計測機器事業 ●インクジェット事業 ●プラネタリウム事業 |
|---|---|
| 設立 | 1936年 |
| 資本金 | 3,751,900万 |
| 従業員数 | 43961人 |
| 会社の特徴 |
●持株会社である当社のもと、5つの事業会社と2つの共通機能会社によって構成された企業グループです。 ●グループの中国工場の省エネ対策を強化し、二酸化炭素(CO2)排出量の現時点から約1割の削減をめざしています。 |