求人情報詳細
【大阪】【RA/DTRA/関西RA】テクノロジーコンサルタント
- 資格取得を応援
- 完全週休2日制
- 年間休日120日以上
募集概要
| 企業名 | 【BIG4】大手監査法人 |
|---|---|
| ポジション | 【大阪】【RA/DTRA/関西RA】テクノロジーコンサルタント |
| 年収 |
※【賞与】年3回、【昇格】(能力査定の上)有 |
| 募集背景 |
業務拡大による増員 |
| JOB-No. | 309690 |
仕事の内容
私たちは、日本経済の発展を支える関西圏の企業・公共団体の経営課題や地域課題の解決に、様々な専門性をもって貢献しています。
今回、ITやセキュリティーの知見や経験を活かし、コンサルティング業務をになっていただける方を幅広く募集します。
「コンサル未経験だけど挑戦したい」「地元関西で社会に貢献したい」という方も歓迎です。
【主な業務内容】
■民間企業向けITコンサルティング
・DX戦略やIT投資・業務改革計画の立案・推進支援
・基幹システム導入や業務改革プロジェクトの企画構想・製品/ベンダー選定・PMO支援
・内部統制の構築・高度化支援 など
■公共団体向けITコンサルティング
・デジタル技術を活用した地域・行政課題の解決支援
・公共システム導入や業務改革プロジェクトの推進支援
・教育分野におけるDXやデータ活用の高度化支援 など
■サイバーセキュリティコンサルティング
・サイバーセキュリティ戦略やロードマップ策定、管理体制構築支援
・サプライチェーンやIoT/OTなど多様な領域におけるセキュリティ強化支援 など
■データ活用コンサルティング
・データ活用戦略の立案、データ流通プラットフォーム構築支援
・データガバナンスやAIガバナンス体制の構築支援 など
【このポジションの魅力・得られる経験】
・社会的インパクトの大きい企業や公共団体の変革を、ITの力でサポートできます
・関西に根差し、地域社会の課題解決に深く関われます
・コンサル未経験から、研修やOJTを通じてITコンサルタントに成長できます
・戦略・業務・テクノロジー・セキュリティなど幅広い領域に携わることができます
応募要件
| 必須条件 |
【下記のいずれかのご経験をお持ちの方】 ■IT企業、事業会社IT部門、コンサルティングファーム等での実務経験(目安:2年以上) ■IT製品やITサービスの営業経験(目安:2年以上) ■事業会社のコーポレート部門(経営企画、経理・財務、DX/IT推進、業務改革推進 等)での実務経験(目安:3年以上) |
|---|---|
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歓迎する 経験 |
■ベンダーソリューションの認定資格(例:SAP、Oracle)、基本情報技術者(FE)等のIT系資格をお持ちの方 |
| 求める人材 |
■コンサル未経験でも、ITやテクノロジーの知見を活かして新しいことに挑戦したい方 ■論理的思考力やコミュニケーション力に自信のある方 ■困難な状況でも前向きに取り組めるタフなマインドをお持ちの方 ■関西エリアの発展に貢献したい方 |
担当キャリアアドバイザーより
ご登録でさらに詳しい情報が聞けます!
| チーム体制 |
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メンバーの 平均 残業時間 |
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選考 プロセス |
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応募詳細
| 雇用形態 | 正社員 |
|---|---|
| 勤務地 | 大阪府 |
| 勤務時間 |
9時30分〜17時30分 ※休憩1時間 |
| 年収 |
※【賞与】年3回、【昇格】(能力査定の上)有 |
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待遇・ 福利厚生 |
健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険 総合福祉団体定期保険 定期健康診断 |
| 休日・休暇 | 土曜日 日曜日 祝日 年末年始 有給休暇 慶弔休暇 育児休業 介護休業 夏季休暇 等 |
この会社について
| 事業内容 |
■会計監査や各種証明業務をはじめ、以下領域に関わるアドバイザリーサービス 会計監査/内部監査・内部統制/IFRS/株式上場(IPO)/日系企業海外進出支援/ファイナンストランスフォーメーション/クライシスマネジメント/M&A/リスクマネジメント/コンプライアンス/不正対応・係争サポート/BCP・BCM(事業継続計画・事業継続マネジメント)/コーポレートガバナンス/CSR・サステナビリティ・地球温暖化/コーポレートコミュニケーション/年金コンサルティング/レギュラトリーサービス/アシュアランスサービス/資産運用会社・機関投資家向けサービス/公共向けサービス |
|---|---|
| 設立 | 1968年 |
| 資本金 | 96,800万 |
| 従業員数 | 7100人 |
| 会社の特徴 |
■BIG4のメンバーファームで、監査、マネジメントコンサルティング、株式公開支援、ファイナンシャル アドバイザリーサービス等を提供する日本で最大級の会計事務所のひとつです。 ■国内約40都市に3000人以上の公認会計士を含む約6,000人の専門家を擁し、大規模多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。 |