求人情報詳細
【People Consulting】Organization & Workforce Transf
- 外資系企業
- 完全週休2日制
募集概要
| 企業名 | ★【BIG4】FASコンサルティングファーム |
|---|---|
| ポジション | 【People Consulting】Organization & Workforce Transf |
| 年収 | |
| 募集背景 |
業務拡大による増員 |
| JOB-No. | 309699 |
仕事の内容
People Consultingは、グローバルに約6,000人、日本でも300人の組織・人材・人事の専門プロフェッショナルを擁し、企業の大規模変革(海外進出、M&A・組織再編、労働生産性向上、コスト削減等)を組織・人材・人事の観点から包括的に支援しています。
ビジネス変革においては「組織・人材・人事」に関わる課題がボトルネックになることが多く、CXO視点から幅広いテーマを扱います。
Organization & Workforce Transformationチームでは、業界を問わず、以下のような組織・人材・人事に係るトランスフォーメーションを支援します。
-------------- ご支援内容(一例) --------------
■人材戦略/人材ポートフォリオ
・経営戦略の実現に資するタレントマネジメント、人事制度、組織風土等を含む包括的人材戦略の策定
・経営/事業戦略に沿った中長期の人材ポートフォリオ可視化と人材の質・量確保の戦略策定
■人的資本経営
・様々なステークホルダーへの訴求性を考慮した人的資本開示戦略策定・統合報告書作成支援・人的資本マネジメント改革
・人的資本の可視化・開示レポート・ツールの作成
■戦略的要員計画
・多角的な要員・人件費・生産性分析、および経営/事業戦略実現に向けた要員計画・予測・管理
・要員最適化モデルの構築や、多様な雇用形態社員の組み合わせシミュレーション
■スキルベース組織
・柔軟性・迅速性の高いスキルベース組織の構想策定、スキルを軸にした人材活用・育成体系整備・実行
・スキルデータ蓄積・参照・管理プラットフォームの構築
■デジタル・IT組織・人材強化
・デジタルトランスフォーメーションを推進する組織の設計・構築
・求められるデジタル人材・変革推進人材の要件定義と獲得・育成支援
■グローバル・HRオペレーティングモデル
・グローバルレベルでのタレントマネジメント/人事オペレーションの最適実行を可能とするHR機能配置および業務執行体制構築
■HR SSC(GBS)・アウトソーシング支援
・人事シェアードサービスセンター(グローバルビジネスサービス)の設立・強化
・人事業務アウトソーシングに係る現状診断・構想策定から業務移管・安定化までの一連のライフサイクルを支援
応募要件
| 必須条件 |
【下記の要件を満たす方】 ■コンサルティングファームにおいて、職務内容欄「ご支援内容(一例)」に記載の組織・人材・人事の変革支援経験 |
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歓迎する 経験 |
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| 求める人材 |
担当キャリアアドバイザーより
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| チーム体制 |
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メンバーの 平均 残業時間 |
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選考 プロセス |
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応募詳細
| 雇用形態 | 正社員 |
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| 勤務地 | 東京都 |
| 勤務時間 | |
| 年収 | |
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待遇・ 福利厚生 |
健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険 |
| 休日・休暇 | 土曜日 日曜日 祝祭日 慶弔休暇 年末年始 有給休暇 リフレッシュ休暇(5日)、配偶者出産休暇、介護休暇、創立記念日など |
この会社について
| 事業内容 |
様々なサービス分野の専門性を有する多くのプロフェッショナルがグローバルに相互連携し、業界・クライアント特性にあったアプローチでサービスを提供しています。 ■内部監査・内部統制 ■ファイナンス ■リスクアシュアランス ■金融リスクマネジメント ■ITアドバイザリー |
|---|---|
| 設立 | 2020年 |
| 資本金 | 45,000万 |
| 従業員数 | 2300人 |
| 会社の特徴 |
■世界中のグループメンバーとの連携 クライアントの課題1つ1つに対し、専門性の高いスキルと豊富な経験を持つ世界中のEYメンバーとともにチームを組成。業績向上に向けたビジョンを達成すべく長期の取り組みをクライアントと共にする総合アドバイザーです。 ■他の専門分野との協力体制 戦略と実務、双方の視点を持ち、各分野の豊富な経験を有するメンバーが「ワンチーム」で対応します。必要に応じてグループ会社全体としての支援も視野に入れ、サービスの品質を確保すると共にクライアントの様々な動きに対するセカンドオピニオンを提供しています。 ★「遠隔地リモート勤務」を導入しております。これまでは「各オフィスへの通勤圏内での居住」が必要でしたが、今後は特定の要件を満たす場合は「居住地不問」となります。 |