【BIG4】総合コンサルティングファーム の求人情報詳細

金融機関向け内部監査・リスクコンサルタント

大手コンサルティング企業にて金融機関向け内部監査/リスクコンサルタントを募集中!
  • USCPA全科目合格
  • CIA
  • CISA
  • 公認会計士
  • 英語を使う仕事
  • 外資系企業
  • 資格取得を応援
  • 完全週休2日制
  • 交通費全額支給
  • 年間休日120日以上
  • 未経験OK
  • 第二新卒歓迎
  • 転勤なし

募集概要

企業名 【BIG4】総合コンサルティングファーム
ポジション 金融機関向け内部監査・リスクコンサルタント
年収 450万〜1000万
※これまでのご経験に応じて職位が決定します。職位毎の年収イメージは備考欄をご覧ください。
※月給にはみなし残業代(月40h分)が含まれます。
募集背景 ニーズの増加に伴う増員
JOB-No. 302007

仕事の内容

金融機関が持続可能なビジネスモデルを構築することにより、業務の適切性や財務の健全性を確保し、金融システムの安定に寄与していくためには、内部監査を含めたガバナンスが有効に機能していることが重要な状況下で、内部監査部門が経営目線を持ち企業価値を向上させるための実効的な内部監査態勢が確保されることが必要です。

EYでは、実効性の確保に向けたクライアントの課題解決サポートするため内部監査に係るサービスを提供しています。

▼下記、主なサービスです
・内部監査コソース
・内部監査高度化
・内部統制
・業務プロセス改善

応募要件

必須条件 【日本語ネイティブレベルまたはビジネスレベル以上で、下記いずれかの要件を満たす方】
■金融機関、コンサルティングファーム、規制監督当局、会計事務所で、内部監査・コンプライアンス・当局対応・経理財務・リスク管理・会計監査・不正リスク監査 等での経験
※監査法人での監査経験(会計監査・非会計監査)、事業会社での内部監査経験、事業会社での経理財務経験、公認会計士・CPA資格保有者 等
歓迎する
経験
■データ分析、AI(非金融業界における経験含む)の経験
■USCPA(米国公認会計士)/CIA(公認内部監査人)/CISA(公認情報システム監査人)/CFE(公認不正検査士)/公認AMLスペシャリスト(CAMS)などの資格
■英語 ビジネスレベル以上
求める人材 ■内部監査、内部統制支援のプロフェッショナルとしてチームメンバーと共にクライアントをサポートできる方
■上位者のレビューを受けながらクライアントとのコミュニケーションに必要な文書の作成やプレゼンテーションに貢献できる方

担当キャリアアドバイザーより

世界最大級のネットワークを持つEYグループにおいてアドバイザリー事業を担っている日本法人での、内部監査及び内部統制に関するアドバイザリーポジションでの募集となります。金融機関内部監査経験者、金融機関向け外部監査経験者や企業内部における経理財務経験者等幅広いバックグラウンドをお持ちの方から募集を行っております。企業の内部監査/内部統制機能に対する業務にご関心をお持ちの方、また企業の課題を解決するコンサルティング業務にご関心をお持ちの方に是非ご応募頂きたい求人です。

ご登録でさらに詳しい情報が聞けます!

チーム体制
メンバーの
平均
残業時間
選考
プロセス

応募詳細

雇用形態 正社員
勤務地 東京都千代田区
勤務時間 9時30分〜17時30分
年収 450万〜1000万
※これまでのご経験に応じて職位が決定します。職位毎の年収イメージは備考欄をご覧ください。
※月給にはみなし残業代(月40h分)が含まれます。
待遇・
福利厚生
健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険 
休日・休暇 土曜日 日曜日 祝祭日 慶弔休暇 年末年始 有給休暇 
リフレッシュ休暇(5日)、配偶者出産休暇、介護休暇、創立記念日など

この会社について

事業内容 様々なサービス分野の専門性を有する多くのプロフェッショナルがグローバルに相互連携し、業界・クライアント特性にあったアプローチでサービスを提供しています。
■内部監査・内部統制
■ファイナンス
■リスクアシュアランス
■金融リスクマネジメント
■ITアドバイザリー
設立 2020年
資本金 45,000万
従業員数 2300人
会社の特徴 ■世界中のグループメンバーとの連携
クライアントの課題1つ1つに対し、専門性の高いスキルと豊富な経験を持つ世界中のEYメンバーとともにチームを組成。業績向上に向けたビジョンを達成すべく長期の取り組みをクライアントと共にする総合アドバイザーです。
■他の専門分野との協力体制
戦略と実務、双方の視点を持ち、各分野の豊富な経験を有するメンバーが「ワンチーム」で対応します。必要に応じてグループ会社全体としての支援も視野に入れ、サービスの品質を確保すると共にクライアントの様々な動きに対するセカンドオピニオンを提供しています。
★「遠隔地リモート勤務」を導入しております。これまでは「各オフィスへの通勤圏内での居住」が必要でしたが、今後は特定の要件を満たす場合は「居住地不問」となります。