日本を代表する大手金融機関 の求人情報詳細

みずほFG_AIデータサイエンティスト

  • フレックス勤務
  • 上場企業
  • 完全週休2日制
  • 交通費全額支給

募集概要

企業名 日本を代表する大手金融機関
ポジション みずほFG_AIデータサイエンティスト
年収
※応相談、弊社の規程に従い、決定します。
募集背景 業容拡大による増員
JOB-No. 308153

仕事の内容

当社全体を対象としたAIによるデジタルトランスフォーメーションに向けて特に技術面から仕組みづくり、開発の指揮・管理、個別課題の解決を担っていただくポジション。

具体的には、AIテックリードや開発部隊と適切に連携しながら、以下の業務領域に対応。
・生成AIの利活用を想定したデータの構造化・加工・分析処理等のデータエンジニアリング
・生成AIのモデル開発に必要なデータの特定、データベース設計
・大規模言語モデルの選定、プライベートLLMのセットアップ、ファインチューニング、LLMOpsの実施
・プライベートLLMの分析、技術的評価

なお、当社では複数の部署で募集を行っておりますが、業務内容が一部重複する場合があります。ご希望や適性に応じて、複数の業務を兼務していただくことも可能ですので、幅広い経験を積んでいただけます。ご興味のあるポジションにご応募ください。

(ご参考)
具体的に現在当社内で進行中のプロジェクトや業務の一例は以下。
(実際の従事業務は、新規案件など以下と異なる可能性があります)
・初期的な技術検証(AIモデルやプラグインの活用)
・生成AIを活用した面談記録・議事録作成アプリ、社内手続きの照会ツールをはじめとする各種業務支援アプリをAWSなどのクラウド上に内製開発し、PoC(技術課題の解決)を実施
・ローコード/ノーコード開発ツールの試行利用と社内導入の検討
・ファインチューニングを視野に入れた技術検証
・当社独自モデルの構築及び評価実証
・AIを活用したDX推進のためのクラウド基盤構築検討

応募要件

必須条件 【必要要件/must】
以下をすべて満たすこと
・Webアプリの開発経験(Python, JavaScript, HTML/CSS 等)
・AI・機械学習などの技術を活用したデータ分析、またはモデル開発経験
・マシンラーニング、データマイニング、情報検索、統計などに関する業務経験または同等の見識
・データサイエンス実務だけでなく、各業務部門のビジネスへの関与に高い関心があること

【希望要件/want】
(必須ではないが、あるとプラス材料になるもの)
・ビックデータを活用した分析業務、AIモデル開発業務の実務経験
・金融業務に関するデータ分析経験
Tableau等を活用したデータ可視化業務に関する経験SQLを用いたデータ抽出、加工経験
・機械学習プラットフォームを活用したデータ分析経験(Amazon SageMaker、Azure ML、Databricksなど)
・社内外のステークホルダーとの交渉・調整が可能なコミュニケ―ション能力
・分析的思考力、概念的思考力、クリティカル・シンキング力
・英語の文献や論文をリサーチし自身の仕事に生かした経験

【資格】
統計検定準1級以上、データベーススペシャリスト、ディープラーニング検定(E資格)、応用情報処理技術者、DBMS・OS等に関するベンダー試験資格等を有していること
歓迎する
経験
求める人材 ・AI技術に対して強い情熱と探求心があり、新しい可能性を創造する冒険心・意欲をお持ちの方
・AI技術の最前線で活躍するための環境と機会を最大限に活用し、技術革新に挑戦する気概のある方
・積極的にチームメンバーとコミュニケーションを取ることができる方
・データサイエンス実務だけでなく、各業務部門のビジネスへの関与に高い関心がある方
・自身の成長とともに、金融の社会的価値を発展させる想いのある方

担当キャリアアドバイザーより

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チーム体制
メンバーの
平均
残業時間
選考
プロセス

応募詳細

雇用形態 正社員
勤務地 東京都
勤務時間 8時40分〜17時10分
※所定労働時間7時間30分、休憩時間60分
※勤務する部署においてフレックスタイム制が導入されている場合には、その時間運営に従う
年収
※応相談、弊社の規程に従い、決定します。
待遇・
福利厚生
健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険 持株会制度
休日・休暇 土曜日 日曜日 祝祭日 年末年始 有給休暇 その他特別休暇

この会社について

事業内容 大手都銀持株会社。
銀行業務を中心に、証券業務、信託業務、資産運用・管理業務などの金融サービスを提供
設立 2003年
資本金 225,670,000万
従業員数 1677人
会社の特徴 銀行持株会社として、銀行持株会社、銀行、証券専門会社、その他銀行法により子会社とすることができる会社の経営管理およびこれに附帯する業務、その他銀行法により銀行持株会社が営むことのできる業務を行うことを事業目的とし、グループの経営効率の向上と事業分野、機能面における特色・強みの結合を実現するために必要な経営管理等を行っています。