
求人情報詳細
【Digital Innovation & Assurance統轄事業部】プロジェクト管理者
募集概要
企業名 | 【BIG4】大手監査法人 |
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ポジション | 【Digital Innovation & Assurance統轄事業部】プロジェクト管理者 |
年収 | 1080万〜1500万 |
募集背景 | 業務拡大による増員 |
JOB-No. | 308551 |
仕事の内容
【ポジション】
Digital Innovation & Assurance統轄事業部/Digital Advisory事業部 プロジェクト管理者(データドリブン・最新テクノロジー・データ分析業務、等)
【職務内容】
プロジェクト管理者として、以下の業務ような業務を担当していただきます。
■データドリブンの取組み支援
・データ基盤の構築・運用プロジェクト推進
・データ分析の結果を踏まえたクライアントの意思決定支援
・クライアント企業内のデータドリブンな企業風土創出支援
■最新テクノロジーを活用したソリューション開発
・最新テクノロジー(AI、機械学習、クラウドサービス、等)を活用し、クライアントの課題解決を実現するソリューション開発プロジェクトの管理
・最新テクノロジを導入するためのフレームワークやプロセス設計
・市場動向や技術トレンドを前提としたクライアントの課題に応じた最適な提案の実施
■データ分析業務を活用した課題改善(DX推進、等)
・データ分析業務を活用したクライアントの課題改善プロジェクト管理
・クライアント要件の理解、技術実現可能性を考慮したソリューション設計
・ビジネス部門、開発チーム、ITベンダーとの協調を通じたクライアント課題解決
【アピールポイント】
・最新テクノロジーの活用を推進するプロジェクトに管理者として関与できる
・クライアントの課題を解決するために、革新的な技術を応用する実践的な経験を積むことができる
・技術のトレンドを常にキャッチアップしながら、自分のアイデアをプロジェクトへ反映させるチャンスがある
・データ分析やデータ基盤の構築プロジェクト管理を通じて、ビジネス課題を解決する戦略的スキルの向上に取り組むことができる
・プロジェクト管理者として幅広い業務範囲に関わることで、戦略的意思決定におけるキャリア・スキルの向上に取り組むことができる
★サービスラインリーダーの岩本TDの右腕となる方を募集しています。
応募要件
必須条件 |
【必須条件】 ・最新テクノロジーを活用したプロジェクト管理経験 ・データ分析・基盤構築(ETLプロセス、データウェアハウス、BIツール、等)の経験 ・システム導入、DX関連プロジェクトの管理経験 ・複数部門が関与するクロスファンクションプロジェクトの管理経験 ・分析ツール(Tableau、Power BI、等)やデータ処理言語(SQL、Python、等)の知識 |
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歓迎する 経験 |
【優遇するスキル・資格・経験】 ・最新テクノロジー等の技術を応用したビジネス課題を解決する戦略的思考 ・最新テクノロジー(AI、機械学習、クラウドサービス、等)の経験 ・幅広い業務プロセス知識(販売、購買、在庫、財務会計、等) ・ERPシステムの導入・利用経験 ・クラウド環境(Azure、等)の設計または管理経験 ・セキュリティ関連プロジェクト(サイバーセキュリティ、個人情報保護、等)の経験 |
求める人材 |
担当キャリアアドバイザーより
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チーム体制 |
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メンバーの 平均 残業時間 |
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選考 プロセス |
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応募詳細
雇用形態 | 正社員 |
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勤務地 | 千代田区 |
勤務時間 |
9時15分〜17時15分 ※変形労働時間制(一ヶ月単位) 管理職は非適用(育児・介護等で非適用になるケースもございます。) |
年収 | 1080万〜1500万 |
待遇・ 福利厚生 |
健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険 介護保険 企業年金基金 雇用保険 退職金制度 |
休日・休暇 | 土曜日 日曜日 祝祭日 慶弔休暇 年末年始 有給休暇 創立記念日、リフレッシュ休暇、試験休暇、ボランティア活動休暇、裁判員休暇 |
この会社について
事業内容 | 全国主要都市に約5,400名の人員を擁し、監査や各種証明業務をはじめ、株式上場支援、財務関連アドバイザリーサービスなどを提供しています。 |
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設立 | 2004年 |
資本金 | 300,000万 |
従業員数 | 7108人 |
会社の特徴 |
■金融業、製造・流通業、IT・メディア、官公庁、ヘルスケアなど業界特有のニーズに対応した専門性の高いサービスを提供する体制を有するとともに、4大国際会計事務所のメンバーファームとして、155ヶ国に拡がるネットワークを通じ、グローバルな視点からクライアントを支援しています。 ■法定基準を上回る育児・介護休業や短時間勤務制度など、職員が仕事と育児のバランスを保ちながら働き続けられる制度の拡充に努めています。 |