「一生モノの専門性を」20代後半で決意したUSCPA取得と、異職種から監査法人へのキャリアチェンジ

ご相談者様は30歳という大きな節目を迎え、「未経験からプロフェッショナルファームへ挑戦できるラストチャンスではないか」という切実な焦燥感を抱いてご相談に来られました。

「将来的にライフイベントを経ても、組織に依存せず働き続けられる強固な専門性を身につけたい」という強い動機から、20代後半でUSCPA（米国公認会計士）の学習を開始。仕事と両立しながら着実に合格を重ね、30歳を迎えるタイミングで全科目合格を果たされました。

しかし、現職の組織事情により、希望していた会計・財務部門への異動が当面は叶わない状況にありました。「合格した知識を熱いうちに実務で活かしたい」という想いが募る一方で、30歳・実務未経験での転職が市場でどう評価されるのか、強い不安も感じていらっしゃいました。

キャリア面談では、現在の市場価値を客観的なデータに基づきお伝えするとともに、監査法人・コンサルティングファーム・事業会社経理という3つの選択肢について、それぞれのキャリアパスや得られるスキルの違いを徹底的に比較検討。ざっくばらんなディスカッションを重ねる中で、最終的には「監査法人でキャリアをリスタートさせる」という決意を固められました。

1：市場価値の高い専門スキルの習得と発揮
2：ライフワークバランス

実務未経験の壁を突破したのは、人事として培った「高いコミュニケーション能力」と「プロジェクト推進力」の言語化です。人事・総務業務におけるプロジェクト事例（採用強化・システム入替）を通して部門間交渉や、ベンダーや人材エージェントとの対外調整など、コンサルタントに不可欠な「クライアントの潜在ニーズを汲み取る力」や「組織横断的な調整力」としてアピールいたしました。面接では、単なる知識保持者ではなく、多様なステークホルダーを巻き込み「現場を動かせるスキルセットを持つ方」として高い評価を得ることができました。

30代での未経験採用において、ポテンシャルを証明するのは意欲だけでは不十分です。彼は人事・総務という立場でありながら、採用単価の分析やプロジェクトの予算管理を通じ、常に「事象を数字に置き換えて把握する」習慣を身につけていました。この「現状を客観的なデータで分析し、仕組みで解決する」という姿勢は、監査やコンサルティングの業界においても、早期に業務をキャッチアップし、パフォーマンスを発揮できる人材という法人の期待値に繋がったと感じております。