USCPA科目合格と留学経験を武器に、BIG4税理士法人の移転価格コンサルタントへ

相談者様が転職活動に臨むのは2回目。1回目は社会人2年目になったばかりの頃でした。その当時はUSCPA学習を始めたばかりで、学習で得た知識を仕事に活かせないもどかしさや、仕事が忙しく受験勉強がままならないことから、「未経験でも英文会計に従事できる/ワークライフバランスが整っており資格学習が両立できる」という視点で転職活動を始めました。

ただ生憎、当時は転職市場が活発でなかったこともあり、応募可能な求人数が少なかったことから、志望度が高い数社を受けたのみで転職活動を休止し、現職でUSCPA学習をもうひと踏ん張りすることにいたしました。

そこから1年近くが経過し、USCPA科目合格になったタイミングで再度キャリア相談にいらしてくださいました。もともと現職のメーカーでは工場経理として勤務しており会計実務の経験はありましたが、この1年の間に業務領域も広がり、税務対応等にも従事されておりました。

経験領域が広がったからこそ、今後どういった専門軸を持ちたいか、ビジョンがより明確になったとのことです。今回の転職では国際税務（移転価格）に焦点を当てたキャリア構築を希望されていました。

1：移転価格コンサルタントとして様々なプロジェクトに従事できること

2：USCPAとして活躍する先輩が多数在籍する環境

現職で英語を使う機会はありませんでしたが、大学時代には交換留学やボランティア活動を通して英語力を高めていた相談者様。TOEICのスコアもさることながら、英語でのディスカッションやレポート作成等も数多くこなしていました。

BIG4税理士法人の移転価格部門の選考においては、面接・筆記試験で英語力を問われることも多々あります。現職で英語から離れていることを先方も懸念はしておりましたが、英語面接でしっかりとご自身の考えを伝えることができていたこと、USCPA学習を通して英文会計にも見識があることから、「（学生生活の中での英語なので、ややフランクな部分はあるものの）本人のキャッチアップ次第で、すぐにビジネスの現場でも使いこなせるようになる」と前向きな評価をいただくことができました。

大学時代に留学をしたものの、社会人になってから英語を使う機会が極端に減った方も多いと思います。そういった際には留学時の経験でも構いませんので「どういった場面で英語を使ったのか」ということを具体的に応募書類に記載いただくと、先方の懸念を少しでも払拭できるかと思います。

前回の転職活動から、約1年。この間に相談者様は税務業務にも携わっており、移転価格税制についても一部対応されていたそうです。現職の先輩の補助という立場ではありましたが、移転価格税制を違反してしまうことの企業へのダメージや、その業務内容の専門性の高さに惹かれ、応募を希望されました。

実際に現職ではBIG4税理士法人へコンサルティングも依頼されていたそうで、目の前で働くコンサルタントの方々を見て、一層憧れが募ったと伺っております。このようにコンサルティングを受ける側としての目線も有していたからこそ、具体的な業務のイメージを持っていたことや、クライアントが抱える課題や疑問に対する理解や共感力を先方に評価いただくことができました。